少し前までの風潮として「部下を育成するのは上司の務め」とされてきましたが、流動化するばかりの労働市場の影響もあって、そういった価値観も薄れてきたように思えます。しかし常に社外から受け入れるスキルだけに頼っていても、どこかでツケが回ってきてしまいます。なので、社内での教育システムは維持していかなければなりません。ある程度の企業規模であれば、相応の教育システムは確立されているかもしれませんが、そうでない中小企業の場合にはどうしても明確な根拠なく「適切と判断された従業員の誰か」が人材教育の担当者となっているものです。
人材教育の効率化
もしあなたの会社で、人材教育の担当となっている従業員が「なぜ担当を務めているのか？」を明確に述べられないようであれば、教育担当者を外部から採用するのも一案です。日本の古き価値観として『たたき上げ』という言葉もありますが、もはやそれは時代に似つかわしくないものと言わざるを得ません。ビジネスのフィールドがボーダーレスとなり、スピードが速まるばかりの今日、人材教育においても効率が求められつつあります。人材教育の効率化を考えたとき、社内の人的リソースだけでカバーできるかといえば、おそらく否定的な見方をしなくてはならない企業が殆どでしょう。
人材教育システムが効率的であるかどうかを評価するならば、そのタイミングで何を教えているのか、客観的に進捗管理できている必要があります。加えて、なぜそれを教えているのか？についても明確な説明をできる必要があるでしょう。つまり教育システムに客観的な視線が必要なわけですが、中小企業の多く、大企業の一部であったとしても、教育担当者をつけてＯＪＴ任せの教育が自社の教育システムであるという場合が少なくない現状です。
成長企業ほど人材育成に力を入れている
それがスタンスであると言われればそれまでかもしれませんが、そういった教育システムはお世辞にも効率的なものであるとは言いづらいのが実際のところです。ではどのようにすれば「より効率的な教育システム」ができるのかといえば、自社でやるべきことを見極めた上で積極的にアウトソーシングを併用することです。
社内に人材教育担当者がいたとしても他の仕事もあるので時間が足りない、そもそも人材教育担当の人手が足りない、のに自社で何とかしようと教育システムを形だけで作ってしまう。それでは教育担当者の余裕もないので、適切な対応が充分できないのもよくあることです。なので自社でやるべきこと・できることを明確にし、外部に任せられる部分のメリットを生かすことが大切なのです。
時間がない、お金がない、と後回しにされがちな人材育成と人材教育システムですが…実は成長している企業ほど人材育成の重要性を理解し人材育成に力を入れています。一時的に外部から講師を呼んで教育を受けさせるだけでは、本当の人材育成につながらない事も理解しているので、継続的に行える人材教育システムの仕組みも専門家の力を借りて作り上げます。
このように成長企業ほど、自社でやるべき部分は自社でしっかりと育成しながら外部に任せられるものは適切に外部に切り出して、手間を減らして効率を高めているのです。
